本論文は、平成16年10月の台風23号により被災した市道について、緊急道路整備事業として実施した測量・調査・設計の中から、地すべり対策設計についてとりまとめたものである。 施工中の市道の切土法面及び自然斜面に、豪雨に伴う間隙水圧の上昇により地すべり性の変状が確認された。その後、詳細な地質調査・解析を行い、対策工選定のための基礎的条件を収集すると共に、当該路線の特性や近隣の公共工事の状況についても調査を行った。その結果、道路幅員構成の縮小、路線特性に応じた計画安全率の設定、近隣の建設発生土の有効利用から、押さえ盛土による地すべり対策を現地に即した工法として決定した。これらの一連の流れについて、以下に発表するものである。
近年の公共事業に対する国民の信頼性の低下、環境に対する社会的要請の高まりを背景に、道路の整備にあたっ ては施工時、供用後における周辺環境への配慮が必須となっている。 本稿は、軟弱地盤上の高規格道路構築により生じる圧密沈下について、二次元ＦＥＭ 解析を行い、一次元圧密計算結果との比較を行うとともに、周辺地盤への影響を押えた応力遮断壁の効果について検証を行ったものである。
兵庫県宍粟市与位地区に計画されていた「よいたいトンネル」の施工に伴い、地山西側に位置する与位の洞門周辺の岩盤斜面が不安定化することが懸念された。そのため、洞門周辺の岩塊調査、発破振動試験を実施し、発破による影響予測、岩盤斜面の安定検討を行った。その結果、通常発破を実施した場合には、岩盤斜面が不安定化する可能性があることが明らかとなったため、安全に施工するための対策として制御発破、落石対策工、施工時の計測管理の実施を検討した。
山岳部においてトンネルを建設するに際し、事前調査として弾性波探査や比抵抗探査による地質調査が実施されている例が多いが、これらの調査結果に基づく設計は経験的で、度々実際と異なることがある。一方、設計・施工において、断層、破砕帯、帯水層等の地質構造を正確に把握することは安全性や経済性の点からも重要である。本研究では、弾性波速度と比抵抗の測定結果を設計・施工時の有効な指標になると考えられる間隙率と飽和度に変換する地質構造評価手法のシステム化を図るとともに、本システムに用いる弾性波速度および比抵抗の物理定数評価式の妥当性を、岩盤ブロックを用いた室内試験で検証した。さらに、既往のトンネル経過地点の地質構造評価に適用し、掘削実績と比較することによって適用性の検証を行った。